税理士には数多くのやりがいがあります

最終更新日 2025年5月15日 by michidoo

将来的に税理士になりたいと考えている人もいるかもしれませんが、実際にどのようなやりがいがあるのだろうと考えている人も多いかもしれません。

1 税理士は比較的高収入
2 経営者の役に立てる
3 国を支えている実感を持つことができる
4 困っている人を支えられる
5 様々な場面で必要とされる
6 まとめ

税理士は比較的高収入

そもそも税理士の魅力としてあげられることには、比較的高収入であることがあげられるでしょう。
平均年収は約900万円ほどともいわれていて、これは実際に勤務している人の平均であることから、独立開業した場合には、もっと多くの高収入を得られる可能性も秘めています。
また定年退職がないことも魅力の人にあげられ、働きたいと思うのであれば、自分が働くことができるまで何歳まででも働くことができるのです。
仕事内容は専門性の高い資格が必要となる業務であるため、資格を取得することにより、若いうちから活躍することができるでしょう。
若いうちであれば出産や育児なども時には必要になってくるかもしれませんが、このようなワークライフバランスが必要になった場合でも、新たな仕事を見つけることは比較的容易なことです。
開業も比較的やりやすく、開業することによって自分がやりたかった仕事をすることも可能です。
生涯にわたって、また生活スタイルに合わせながら仕事を続けることができる魅力のある仕事といえます。

経営者の役に立てる

実際にどのようなやりがいがあるのかいうと、まず第一に経営者の役に立てることが挙げられます。
実際に行われる仕事は、企業の税務や会計サポート、そして経営のアドバイスを行うことです。
経営の最前線に直接かかわることができ、経営者と一緒になって、会社を大きく成長させるためにサポートすることになります。
税理士が分析したり、アドバイスをすることによって、企業の経営は大きく左右されることになります。
このようなことからかなり責任が重いことがわかります。
分析や判断がまちがったものであった場合には、場合によっては会社がつぶれてしまうことも考えられるでしょう。
とはいえ経営者は税理士を頼りにするケースが高く、そのアドバイスによって経営がうまくいった場合には、心から感謝してもらえることでしょう。
経営者は社会の荒波の中会社を切り盛りしているので、魅力的な人間性を持っている人が多く見られます。
このような人たちから学ぶ点も多く、人間として、また社会人として大きく成長していくことにもつながります。

国を支えている実感を持つことができる

二つ目のやりがいは国を支えている実感を持つことができる点です。
納税の制度は国の一つの基本となり、納税をサポートしたり、税金を正しく納められることによって、さまざまな公共サービスが建設されたり、運営が続けられていきます。
つまりしっかりと税理士が働かなければ、国が立ち行かなくなってしまうといっても過言ではないのです。
また企業の健全な運営を支える働きをすることも重要と言えるでしょう。
倒産する企業が減ることにもなれば、これも社会全体を大きく支えることにもなるのです。

困っている人を支えられる

三つ目には困っている人を支えられることです。
専門知識があるため、その知識を活用し、税務や会計、経営などについてのアドバイスを行うことになります。
人により困っていることはさまざまであり、税金の申告方法が分からない、税金を払い過ぎてしまった、事業継承を行いたいなど様々なケースが出てくる事でしょう。
お金は社会生活を行う上で切っても切れないほど重要なものであり、そのお金について困っている人を支え、うまくいった場合には感謝の言葉をもらえることができ、大きなやりがいと言えます。

様々な場面で必要とされる

さらに様々な場面で必要とされることにもやりがいを感じるものです。
税金の申告や納付をする人がいない場所はありません。
将来的にIターンやUターンなどにより地方の都市や田舎に住んだとしても、必ずその先で仕事をみつけることができるでしょう。
新しい土地へ行けば新たな出会いがあり、どこにでも専門知識を生かすことで、人々の生活を支えることができるということです。
以前までは税理士は仕事がなくなることはないと言われてきましたが、実は近年ではITやAIが発展したことにより、仕事が縮小されるのではないかと懸念されています。
実際に試験を受ける受験者も年々減少傾向にあり、実際に携わっている人の高齢化も目立ってきています。
求められる能力も変化がみられ、従来のスタンダードな業務だけでは続けていくことが難しくなってくるかもしれません。
これからは試験で得られる知識だけではなく、実際に顧客がどのようなビジネス環境に置かれているのかを理解したり、人の気持ちやIを理解する洞察力、そのほかにもITスキルや営業力などの経営能力などのビジネスセンスを身につけていくことも求められます。